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老け顔の甲子園

 『半七捕物帖』の半七は、たしか20歳くらいです。それで「親分」。
 いまの20歳では、考えられないが、幕末~明治は、それがあり得たのです。

 しかしこれをいくら言葉で説明しても現代人は納得してくれない。
 それなら、この前の夏の甲子園の決勝戦を思い出してみましょう。高校生なのに、オヤッサンみたいな面構えが映ってたでしょ?

 あれが、幕末~明治の普通の若い者の顔だったのです。
 15歳くらいまでは、さすがに子供っぽかった。しかし16歳から20歳にかけて、急速に老成した。社会の第一線を引き受けてやろうという一人前の男の顔になったわけです。

 あの顔を見れば、今の日本のスポーツのうち、野球だけが「産業」なのだなと見当がつきます。
 十分に産業として裾野が拡がっているから、その第一線で一人前になるまでの過程で、重い責任感も摺り込まれるので、顔の老成を伴うのでしょう。
 サッカーその他は、まだぜんぜん「産業」となってないのでしょう。「趣味」でしょう。「興行」段階であるボクシングも、なかなかああいう顔は生みますまい。


▼以下、宣伝。
 本日配信、今月の「読書余論」のラインナップです。

◎山本七平・加瀬英明『イスラムの読み方』平17(原・昭54)
◎G・ケナン『アメリカ外交50年』1986、原1951
◎櫻洋一郎『笹川良一の見た 巣鴨の表情』S24
◎森永清『大日本戸山流居合道』昭57
◎ジョミニ『七年戦役論』M23、上中下巻
◎フヲン・デルゴルツ『軍国新論、一名国民是兵』M20
──他。

「侮日」を防げるならば「排日」を招いてもOKです。

 東条英機がなんで昭和17年に武藤章を左遷したか? これは謎でもなんでもありません。閣僚の星野や鈴木貞一なども関係ありません。参本の田中新一も関係ありません。東条だけに理由がありました。

 東条は部下には絶対服従を求める男でした。イエスマンだけで配下を固めたいと思っていました。武藤はがんらい永田鉄山派でしたが、東条の子飼いではない。東条のイエスマンにもならなかった。だから変えられたのです。

 武藤は畑陸相から軍務局長に抜擢されていますものですから、米内内閣が倒れて東条が陸相に来る前から、そこに居るわけです。東条は、本当は、陸相になった直後に、武藤などは外に飛ばしたかったのです。
 しかしできませんでした。それは日米関係が急変・激変しつつあって、武藤以外にスピーディかつ強引に仕事のできる予算局長(軍務局長は大蔵省の主計局長と同じ)は見つからなかったことと、翼賛選挙の実質マネジャーが武藤だったことにあったでしょう。

 つまり、自分が首相になった直後の総選挙で、自分に批判的な代議士がたくさん当選するという事態を、東条はひどく恐れたのです。評判を気にする男でした。
 それで、翼賛総選挙が東条幕府の「承認」の結果に終わって、ホッとしましたから、東条はいまこそ遠慮なく、イエスマンではない不快な武藤を切って捨てたのです。

 このような経緯だからこそ、東条は死刑判決が出た11月12日、市ヶ谷の法廷控え室で武藤に対し、「君を巻添に合わして気の毒だ。まさか君を死刑にするとは思わなかった」と詫びているのです。ほんらい、武藤は東条陸相の部下にはしておかれないはずだったからです。左遷人事が遅すぎたわけです。
 余談ですが、東条が自分の上司に来ると知っていたら、武藤は米内内閣を倒すべきではなかったと申せましょう。武藤は最高の秀才であると同時に、まったく先の読めない男だったことは、不思議ですけども、間違いのないところでしょう。

 さて、武藤のあとがまの軍務局長には、東条は、軍務課長の佐藤賢了を昇格させました。
 佐藤賢了は、東条が陸相になったあと、東条が木村兵太郎を次官にするよりも早く、軍務課長に抜擢されました。
 佐藤はかつて陸大では東条教官に戦術を教えられたという関係があります。ベタベタの東条派で、イエスマンでした。客観的な能力評価は「愚物」とされています。
 武藤局長はそんな佐藤が自分の部下の課長になることを迷惑に思いましたが、人事権は東条陸相にありますから、どうしようもありません。
 また東条としては、早く佐藤を軍務局長にしたかったのですけれども、佐藤の能力が武藤に劣りすぎていましたために、その理想的異動は昭和17年まで遷延されたのです。

 この愚物といわれる東条のペット、佐藤賢了が、ひとつだけ良いことを書き残しています。
 それは綏遠事件の評価の記述で、佐藤は、「排日」は戦争にならなかったけれども、綏遠事件のドジのためにシナの上下に「侮日」の気運が出来上がり、それで、ついに戦争になった(蒋介石が対日全面戦争を起こした)と、総括してるんです。

 この総括は正しい。
 「排日」がいくらエスカレートしても、対日戦争は起きません。
 しかし「侮日」がシナ人の間に蔓延したら、危ない。対日戦争が起こされる可能性が高いと言えるでしょう。

 わたしたちが靖国神社を考えるときも、必ずこの判断をすべきです。

 小泉総理は総理就任前に、有力票田たる日本遺族会の支持を得るために、8・15に靖国神社に公式参拝する、と公約してしまいました。
 靖国神社は戦争を反省する場ではないのですから、8・15参拝自体が、シナの「侮日」を招きます。したがって、遺族会のこんな利己的な注文は理性的な日本人ならば聞いてはならず、逆に、8・15参拝は絶対にしないと公約することが、日本の政治家としてはまったく正しい態度です。

 しかし、政治家がいったん公言してしまった約束を、シナからのイチャモンで枉げてしまうことは、もっとひどい「侮日」につながります。ですから小泉氏は、この約束を早く果たすべきでした。

 小泉氏が公約の8・15参拝をシナの工作で日にち変更したりしたものですから、シナの侮日はますます熾んになり、敵対行為がエスカレートしてきたという過去数年間の経緯は、わたしたちの記憶になお新たでしょう。
 これはかつてシナの国府政権が、塘沽協定や北支中立化協定などをいくら結んで譲歩しても、それによって現地の野心的な日本軍人たちの間接侵略工作が少しも抑制されなかったのと、基本的に同じです。シナ人は満州国を認めたくないならば、日本に宣戦布告すべきだったのであって、いいかげんな譲歩は、ますます相手を増長させ、自国の損害回復を遅らせたのです。

 日本人が「排日」を歓迎できるようになったときが、真に日支間が平和になるときです。おそれる必要のない排日をおそれて「侮日」を招けば、その結果は、シナからの核攻撃でしょう。

でんせんが切れた日にせんでん。

 8月はぜんぜん本なんか売れ~ん! ……というわけで、PHPさんの『「日本核武装」の論点』は9月1日の発売だそうです。

 しかし朗報! ツナギとして8月中旬発売の『表現者』が核武装大特集だっ。 なんだかボリュームがありやがるし、こいつはかなり楽しめやすぜ。

御礼!

 さっそく硫黄島の写真をご紹介くださりありがとうございます。
 なるほど、外周を船で回るだけでこれほどの撮影ができるのですね。
 やたら参考になります。
 取り急ぎ、御礼まで。

硫黄島を船でぐるっと回るツアーがあるらしい。

 海兵隊大好きのクリント・イーストウッドが硫黄島の映画を公開するというので、それに照準を合わせた出版企画が多いようです。
 じつはわたしも某媒体の企画で関連記事を急に書くことになりました。

 で、調べてみましたら、その原稿の入稿日と重なる9月前半のすばらしく良いタイミングで、小笠原海運さんが、竹芝桟橋から硫黄島まで往復する船旅を6万円弱で募集しているではないですか。(上陸はできない。父島、母島になら1泊できるらしい。全行程5日? 台風が来たらどうするのか不明。)

 そこでみなさんに頼みがあります。東京裁判の資料読みで忙しくてこの船旅に参加できないわたしの代わりに、硫黄島の海岸写真を撮ってきてくれる者はいないか?

 そしてこの掲示板にUPして、わたしの想像力をかきたてて欲しい。

 もちろん、わたしからの報酬は「お礼のことば」だけです。よろぴくぴく
   

官僚の宗教無知を悟れぬ麻生氏はシナに勝てないだろう

 今朝のウェブ版の「東京新聞」記事(共同)と「毎日新聞」記事を拝見したところでは、次の次の首相になりたいと焦り始めた麻生太郎外務大臣は、靖国神社の将来に関し、下記のような軽忽なブレーンのアドバイスを、自分の政策としてぶち上げることに同意してしまったらしい。

一、靖国神社は東京都が認可した宗教法人格を自主的に返上し、解散し、財団法人となるべし。
二、その後、設置法を制定し、特殊法人「国立追悼施設靖国社(招魂社)」とし、国営化する。
三、慰霊対象は、設置法を論じる国会が決める。A級は分祀する。
四、外国首脳も参拝させる。

 兵頭は、麻生氏のブレーンが誰なのかは、いっこう存じません。しかし現役外相なんだから、省内の幹部官僚諸士からは恒常的にアドバイスを受ける立場にあると思うんですが……。
 もしこれを麻生氏が8日の記者会見で発表したら、外務省がアーリントン国立墓地などの西洋の「無名戦士の墓」の性格について、基礎的な理解ができていないことが、天下に曝されるように思われ、まことに心配です。

 百遍でも言いましょう。
 「追悼施設」に外国元首がお参りする義理は、ありません。

 諸国の元首が、他国の「無名戦士の墓」を表敬するのは、それが愛国者の顕彰施設であるために、ぞれぞれ国軍を率いている最高司令官として、相互に儀礼を交換するのが、フェアで高貴な騎士的態度となるわけです。

 これは価値中立の行為です。政治的に何の色もつきません。仏教徒もコミュニストも、愛国者としての表敬行為の時のみは騎士たり得る。しかし、売国官僚に堕して久しい日本の外交官諸君には、この根本は分からないようです。

 たとえばベトナム国にアメリカ大統領が公式訪問したとします。アメリカ大統領は、現ベトナム政権が管理する無名戦士の墓を表敬する義務が、典儀常識上、あるのです。しかし、「ベトナム国営・戦争追悼施設」の類には、アメリカ大統領は立ち寄る義務はないのです。
 なぜなら、「ベトナム国営・戦争追悼施設」に、過去の戦争でベトナム人を殺しているアメリカ国の現大統領がお参りすれば、あたかも過去の自国の戦争行為について誤りを認め、相手国に謝罪したように、見える。
 これはアメリカ合衆国の国益を長期広範に破壊する国家叛逆行為となり得るのです。
 戦争追悼施設への外国元首の参拝は、政治的に価値中立の行為ではあり得ないのです。

 したがって「麻生外相式特殊法人:ヤスクニジンジャ」が出来たとして、アメリカ合衆国元首も、また中華人民共和国元首も、そこを訪れることはあり得ません。
 これが分からぬ外務省のお歴々に箆棒な生涯インカムを与え続けている日本の有権者はそろそろ怒りましょう。

 靖国神社には「理念型」が2つ、考えられます。
 ひとつは「明治天皇が定めていた通りに、永久に引き継いでいくべきである」。
 ひとつは「東京招魂社が靖国神社と改められたときの精神を、時代の流れを考えて延長させるべきである」。

 昭和天皇は、当然、前者の見解でした。近代国家元首の三代目として、昭和天皇の基準は明治天皇しかないのです。
 明治の靖国神社の主役は、あくまで天皇と戦死者の魂であって、ギャラリーは黙って見ていなくてはなりません。
 それを、昭和敗戦後の遺族たちと一部宮司は、すっかり「遺族のための追悼施設」に捻じ曲げてしまいました。明治の靖国神社の「戦死者鎮魂&戦争勝利祈願所」としての性格は、戦後に破壊されました。
 「2ちゃん」バカ右翼には、これが分からず、遺族会=自民党の戦後票とり宣伝戦術に、他愛も無く洗脳されているわけです。神社は寺ではありません。

 遺族会が年金欲しさに盛り上げ、また政治家が票欲しさに便乗してきた8・15イベントは、明治期にはもちろん存在しません。
 毎年、戦敗記念日を盛り上げることを、神社を創った明治天皇や、神社に祀られている明治の戦死者が、嘉[よみ]するわけがないでしょう! それをこれからずっと続けるというのか? ふざけるな! 不愉快だから境内の外でやれ(昭和35年以前の宮司はこの考えだったと想像される)。

 また、明治天皇の遺制では、霊璽簿は天皇の裁可を経なければ正式ではない。ところが宮司と厚生省(旧軍)は、その遺制も破壊しました。晩年の昭和天皇にとって、靖国神社は、もはや「エセ靖国神社」に堕していたのです。そこに関わることは、明治天皇の遺志を継ぐことには反するようになったのです。

 後者の見解は、近代国民国家の国民モラールのためには「無名戦士の墓」は当然に必要になるんだということです。
 日本は第一次世界大戦で陸兵を欧州に派遣しませんでした。そこで列強のように何万人もの戦場行方不明者を出すという体験をしませんでしたので、招魂社(長州藩士のみを祀る)から靖国神社(日本国のために死んだ兵士を差別なく祀る)に改めたのに次ぐ、第三の必然的な改革が、先送りされてしまったのです。
 第三の改革とは、要するに靖国神社の「霊璽簿」の廃止(=「無名戦士の墓」化)です。
 霊璽簿方式は、近代国民国家のウォー・シュライン(これは蔑称ではなく聖称です。アーリントンの無名戦士の墓も、れっきとしたウォー・シュラインです)とは相容れません。
 霊璽簿には、入れるべき人が入らず、入れるべきでない人が入るという不都合が、年月とともに蓄積される一方だからです。

 アーリントンの無名戦士の墓にケネディ大統領が祀られている──という人がいますが、大きな誤解です。
 「国立アーリントン墓地」と、アーリントンの「無名戦士の墓」は、結界され、区別されています。「無名戦士の墓」には衛兵も立ちます。ケネディ大統領の墓は、墓地の方にあり、そこに衛兵はいません。
 その国立墓地の墓籍簿は米国政府によって管理されています。つまり靖国の霊璽簿と同じものです。
 各国元首が表敬するのは、特定の旧敵国人または友邦国人が埋葬されているアーリントンの墓地ではなく、価値中立の無名戦士の墓の方です。
 無名戦士の墓には、墓籍簿(=霊璽簿)はありません。霊璽簿(墓籍簿)があったら、無名戦士の墓ではなく、政治的に価値中立ではなくなり、外国元首が表敬できなくなります。

 いまや靖国神社は、明治天皇の遺志に逆らい、昭和天皇からも見放された一宗教法人なんですから、神社の一存で霊璽簿をなくし、「無名戦士の墓」を用意することだって、できるはずです。
 無名戦士の墓に元戦犯が祀られている等と、その価値中立性にクレームをつけることは、いかなる外国元首にも許されません。(もともとシナには国際儀礼は通用しないので、引き続いて文句をつけてくるだろうが。)

 しかし日本国政府が日本の宗教法人にああしろこうしろと命令することもできません。

 去年、靖国神社の宮司が、「また戦前のように国営にしてほしい」との希望を表明したそうですね。これも想像しますに、靖国神社が組織として膨張しすぎており、数十億という年間経費(それって人件費?)に対する歳入(浄財)が不足し、企業であれば倒産目前になっているので、公的支援(税金投入)か、さもなくば特殊法人化してくれ、ということでしょう。
 税金を払わなくてよい特殊法人の理事には、国が役人OBを天下りさせることができます。(財団法人だと税金をきっちり払うので、天下りを拒否可能。)
 つまり、靖国が官庁の利権化します。外国元首が参拝する施設なら、外務省OBが理事となって天下ってもいいかもしれない。年間数十億の人件費ですよ。これに目をつけるとは、さすが役人ブレーンです。厚労省も指をくわえてはいないでしょう。

 靖国神社が、即刻、霊璽簿を廃止したら、「無名戦士の墓」に相当する施設について、国庫補助を検討しても許されましょう。

 しかし自由主義国家の筋としては、いますぐ、国立の「無名戦士の墓」をどこか別な場所に建立すべきなのです。
 それは防衛省の管轄となります。(米国の場合、退役軍人庁が主管。)

 いままで、近代国家なのにこれが無かったことが異常なのです。
 大正時代に、靖国神社の霊璽簿を廃止すべきだったのですが、それをし損なって、事ここに至ってしまったのです。

 明治の遺制を破壊した靖国神社と昭和遺族は、その自己決定に伴う結果を受け入れねばなりますまい。破産をしたくないなら、経済活動を縮小させたら良いでしょう。赤字を補填するために、境内の一部を、国立の無名戦士の墓のために国に売却してはどうですか。

 なおまた、しつこく念を押しましょう。
 「千鳥が淵戦没者墓苑」は「無名戦士の墓」とはなり得ません。日本人ではない者や、非軍人までが祀られているからです。そのような追悼施設は、外国元首にとって価値中立の施設ではなく、国家表敬の対象たり得ません。