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「スウォーム母船」は、なぜ合理的か

 フィリピンEEZ内にある第二トーマス礁(廃艦を着底固定して警備隊を常駐させている)の上空にシナ製UAVが先月、すくなくも3回以上、飛来して旋回して去ったという。

 このUAVは艦載機である。とうとうシナ海軍/海警は、UAV運用で海自に追いついてしまった可能性がある(海自はかつて無人ヘリ「ダッシュ」を無事故運用していた)。

 まもなく、敵は尖閣上空にUAVを飛ばしてくるだろう。まず比島軍相手に予行演習をして、次は本番だ。

 ところで、国家公務員組織として無闇に人員(定員)を増やせない海保は、財務省の手前、これから、トン当たりの人数が少なくて済む「大型巡視船」でシナ海警に対抗すべきか、それとも、大きさは劣ってもいいので、あくまで「隻数」で対抗する路線を選ぶべきなのか?

 ここでいちばんいけない選択は、「敵と同じようなモノを揃える」という、思考放棄の「無戦略」路線である。
 いまや、シナ海警は、単艦のトン数でも隻数でも、尖閣に出動できる海保を凌駕しようとしている。その同じ土俵に乗って、どうするのだ?

 分野的に、まるで毛色の違った、異次元の艦種で対抗するしか、イニシアチブを奪回して敵を翻弄してやる道は無いはずだろう。
 具体的には「スウォーム母船」である。

 1万トン以上の巨大巡視船の後部泛水デッキから、数十トン・サイズ、もしくはモーターボート・サイズの高速小型巡視艇を多数隻、吐き出す。そして本船の前に「スウォーム・スクリーン」を構成する。それはわが「領海」線に一致する。

 敵は、ベトナム漁船に対してしたように、海警の公船を使ってその小型艇にラミングをしかけてくるであろう。わが母船からそれをビデオ撮影すれば、大型の敵船がわが小型艇を殺しにかかっている様子がまざまざと証拠確保できるであろう。その小型艇の乗員の命を救うために、本船から35ミリ機関砲を発射するのは「自衛」(警察機関用語だと「正当防衛」。ただし英語ではどちらも同じ)である。

 ビデオ撮影は多角的に証拠確保したいから、本船からの望遠撮影だけでなく、「ダッシュ」類似の回転翼UAVも母船上から複数飛ばして、敵こそが「アグレッション(侵略)」を仕掛けてきている模様を全周から近接撮影するのが特にのぞましいであろう。

 モーターボート・サイズになると、シナ本土から自走してくることは無理である。「母船式」としない限り、敵には同じ対抗はできない。それは今からの設計になるから、日本側が機先を制せられる心配はない。数年も後になって、敵が同質対抗をしてきたら、そのときはまた別策がある。


 ところで『ワシントン・ポスト』によると、DARPAが「装甲ハンヴィー」とMRAPの中間的な人員輸送高機動軽装甲車を公募しているじゃないか。締め切りは2015-4より数ヶ月前、という感じか。

 今のMRAPより重さ半分でなくてはならないという。つまり5トン以下だ。そして速力は倍でなくてはならないという。
 これは日本のメーカーの出番じゃないですか? すでに武器輸出は解禁されている。日本の企業がこの公募に試作車を提出したらどうなんだい。その意向を会社重役が公言するだけで、株は爆上りしますよ。

近頃 感心したこと。

 借家の台所のキッチン・ライトが古いグローランプ・スタート式の蛍光灯(直管、10ワット形)で、どうも女房が「紐引っ張り」の一発で奇麗に点灯させられないことがしばしばあるので、常時在宅の用務員たるわたしとしては、女房の留守中に何とか改善しなければならぬと思っていた。
 こいつは、水周り照明設備だからなのだろう、電源から直接配線されている。この設備そのものをLED等にとっかえるには、大家さんへ断りを入れた上で、電気工事士の人におでましを乞わなければならない。しかし取り付け場所が窓枠とカバードの狭い隙間ギリギリであるから、わたしが自転車で廻れる範囲の電気店に、うまくその隙間にはまってくれるサイズの器材が在庫してあるかどうかは、はなはだこころもとない。器材だけ通販で買って、電気工事士さんだけ地元ショップで頼むというのも、想像しただけで面倒であった。

 そこで、〈蛍光灯器材の安定器回路のバイパス工事をせずとも、ただ既存のグロランプを外すだけで、取り付ければそのまま光らすことのできる、対応回路内蔵の直管形LEDランプ〉を買うことにした。
 点きの悪いキッチンランプに悩んでいる主婦は、日本じゅう、さぞかし多いであろう。だから30万都市の量販店には必ず在庫もあるであろう……と思ったわたしは甘かった。函館市のような田舎には、10ワット形の直管形LEDランプに数千円も出すような消費者は居ないと見え、ショップには、まったく置いてなかった。

 そこで通販を探してヒットしたのが、SHOPアクティス(株式会社ETC)の「ELK-10P05FD 標準タイプ」である。価格が送料込みで2,590円(プラス、銀行での振り込み手数料324円)であった。ちなみに有名メーカー品になると相場は4000円以上だから、ちょっと安すぎるように感じたが、物は試しと1本発注した。
 大きな通販ショップであると、電球のようなものを1個ばかり発注しても、すぐに返信が来なかったり、届くまでに何度かイライラさせられたりするものだが、この世田谷区のショップは、メーカーと一体だからだろう、またたくまに註文を処理してくれて、おかげで、「買おう」と決心した日の翌々日の昼前には、わたしはもうそのランプを取り付けて光らすことができたのである。
 ちかごろに無い快さであったので、特に記した次第だ。
 なお付属ペーパーによると、消費電力は5Wプラマイ1W、明るさは600ルーメンとある(透明カバーの場合)。
 ランプは、全周に光るタイプではない。そして取り付けたあと管を微妙に回転させて角度をアジャストすることはできない。また、ダミーのグローランプ(外した穴を用心のためふさいでおく)も付属してはいない。
 寿命は4万時間。保証期間は2年間である。

 ところでISILをナメている者たちがいろいろなレベルで日本に多いようなので、いまさらだが、警告したい。
 銀行家、法律家、外交官、外国向け広報担当者、身代金交渉係……そういったプロフェッショナルな才識のある者たちを糾合した指導グループが、本格的な「影の国家」をつくって運営しているのが、前名ISIL(いま「イスラミック国」)なのである。たしかに「国」を名乗るだけの力量がある奴らなのだ。

 ソーシャルネットワークに出てきていろいろ応対しているのも、一国の高級官僚に匹敵するIQの持ち主だ。日本の並レベルなジャーナリスト等よりも数段、貫目が上回っているのだ。これを覚ってない馬鹿助が多すぎる。

 ジェイムズ・フォリーは、いい男なので価値があるだろうと判断され、1億ユーロ(=1.33億ドル)の身代金を要求されていた。しかし誰も払ってやらなかったので、首を切られた。この首切りは、しかし、考え抜かれたプロパガンダ演出であった。マスクマンはビデオの前でロンドン訛りのブリティッシュ英語を喋った。つまり英国籍のテロリストが「イスラミック国」に参加していることが大いに宣伝されたのである。本当は典型的米国人の首切り人を登場させたかったところなのだが、さすがにそのリクルートには、イスラミック国はまだ成功してないようだ。しかし今後は、日本人やアメリカ人もリクルートされるだろう。彼らの宣伝企画力をみくびってはいけない。すくなくとも日本外務省の給料泥棒たちの千倍は上手だ。日本国内でいきづまったキチガイ左翼が、イスラミック国の首切り人を志願して行かない保証は無い。

 春秋の筆法を使うと、「イスラミック国」がここまで押し出してきたのには、イスラエルにも遠因がある。イスラエルは、シリアにしろイラクにしろ、そこに安定してまともに機能する政府が長期的に確立することを嫌う。理由は、そんな立派な政府ならば、きっと原爆を運用できるからだ。反政府ゲリラは、地域を大混乱させるが、使える大量破壊兵器はせいぜいが毒ガスまでである。ちゃんとした政府+国軍でないかぎりは、イスラエルに向けて原爆を運用することはできない(原爆そのものの入手先の当てはパキスタンが考えられ、その資金提供者としてはサウジが考えられている)。だからイスラエルは、アサド政府が続くよりも、反アサドのゲリラたちが暴れて強くなってくれればいいと、一貫して希望していた。そのゲリラの中に、ISILもいたのだ。

 いま、イラク北部の上空にはイラン製の無人偵察機が、米軍のUAVといっしょに飛びまわって、スンニ・ゲリラである「イスラミック国」の部隊の動きをモニターし、バグダッド政府に教えている。これは米国も公認である。現バグダッド政権とイランは同じシーア派だからだ。なんと、嘆かわしいではないか。いまや、イラン軍の方が、わが自衛隊よりも、無人機の開発や運用に関して、はるかに先行している大先達なのである。

この夏のいちばん面白い記事は『VOICE』9月号に載ってるぜ!

 8月10日は日曜日ということもあって、いくつかの月刊誌の「9月号」が、今日か明日には、書店店頭に出るものと思う。
 『ボイス』9月号にはわたしが架空軍事小説を寄稿した。まあ、そこらの錯乱保守のますます品下る聞き飽きた話より千倍おもしろくて役に立つことは請け合います。

 ところで、新聞報道によると、ことし7月に政府は、普天間の米海兵隊のオスプレイも2019年に佐賀空港に引越ししてくれんかと打診し、在日米軍から、鄭重に断られたそうだ。

 2012年の『新潮45』の10月号あたりに「オスプレイは誰にとって危ない軍用機なのか?」(タイトルはウロ覚え)というわたしの丁寧な事実解説記事が載っているので、このような軽々しい思いつきの提案を懲りずに政権に繰り返させている阿呆官僚は全文を再読してみて欲しい。

 在沖海兵隊はなぜヘリとその飛行場を沖縄本島内に必要とするかというと、平時の米海兵隊は、陸上の兵舎か、外洋を遊弋する「強襲揚陸艦/ヘリ空母」等の艦内に、多くは10ヶ月未満のローテーションで、部隊ごとにまとまって起居している。
 そして海兵隊歩兵部隊の敵地侵攻作戦は、強襲揚陸艦等から、艦上ヘリ(重輸送ヘリ、オスプレイ、汎用中型ヘリ)に分乗して実行されねばならない。

 強襲揚陸艦や揚陸艦からは、上陸用舟艇や水陸両用車も発進させ得るけれども、1950年の仁川上陸作戦以降、敵軍が守っている海岸をいきなり正面攻撃する旧いスタイルの上陸作戦は、もはや実施されなくなった。そんな必要は、ヘリのおかげでもうなくなったのだ。英軍などは早くも1950年代に、ロイヤル・マリンズをヘリで運用する方針へ転換し、1982年のフォークランド島奪回の第一波上陸も、楽々とヘリコプターで済ませている。(陸自はロイヤル・マリンズとSASにも少数の訓練生を派遣すべきである。それを総理が直接に英首相に頼むべきだろう。)

 輸送ヘリは、水平線のかなたから敵地海浜の後方まで一挙に躍進して敵守備軍の裏を掻ける奇襲性や、海岸地形や海象からの制約を受けないといった、攻防の成否にかかわる諸項目で、上陸用舟艇の類よりも作戦自由度を高めてくれる。安全で安価(大演習の手間が減る)で、有利なのである。

 訓練や休養の必要があって、陸上の兵舎に寝ている海兵隊員が、敵地侵攻作戦に起用されるときには、まず急いで(急がないと敵の先制核攻撃で全滅する)個人の荷物をまとめ、武器を担いでトラックに乗る。
 そのトラック類が近くのヘリ飛行場まで隊員たちを運ぶ。
 ヘリ飛行場にはオスプレイその他の兵員輸送ヘリと、空中給油機「KC-130」が、点検も暖機運転も済ませて待機している。
 海兵隊員がそのヘリに分乗するや、ヘリは洋上に向けて離陸。かなりの距離を飛行したあと、はるか沖を走っている強襲揚陸艦に着艦する。あとは、最初から揚陸艦内に寝泊りしている隊員たちと同じになる。

 このように、今日の海兵隊は、基地から出撃するのも、侵攻作戦を実施するのも、すべてヘリコプターをたのむ。
 どのみち敵のスパイの目が届かぬ洋上でヘリと会合する必要があるから、強襲揚陸艦の平時の所在港などは、どこであってもかまわない(沖縄海兵隊の場合、強襲揚陸艦は佐世保軍港が定宿)。
 しかし、海兵隊の陸上宿舎(沖縄ならばキャンプ・コートニーやキャンプ・シュワブなど)とヘリ飛行場とは、かならずや車両ですぐに駆けつけられるような位置関係でなければならないのだ。

 こんな常識が分からなかった鳩山政権は2010年に、普天間のヘリ飛行場機能を、沖縄本島と陸続きでない徳之島へ移設させるという思いつきを提言し、呆れ顔で一蹴されたものだ。それと同じことを安倍政権もやらかした。

 官僚(おそらく外務省)の軍事面での知的レベルが、国民の知らない間に、おそろしく低下しているのである。彼らは、みずから学習をしていない。知識は「NSC」の場で吸い上げられると思っているのだろう。そしてじぶんたちの無知の恥さらしは、「特定秘密保護法」の匿名保証によって、死後まで防がれると思っているから、ますます、勉強するモチベーションも低いのであろう。

 ニュース。海兵隊特殊作戦部門がMARSOCという名がカッコ悪いというので、「レイダーズ」にすると決めた。海兵隊もけっこう歴史を捏造するのだが、WWII中に4個つくられた Raiders大隊こそは、米軍史上最初の特殊作戦ユニット――なのだそうだ。ならば、ついでに想起してもらおう。昭和17年8月17日にマキン環礁を「レイド」したこやつらの指揮官、カールソン海兵中佐が手書きした「投降申し出書」の現物が防衛研究所図書館には保存されており、戦史叢書にその写真が掲載されている事実を。ところが米海兵隊では、そんな事実は無かったと今日までもしらじらしい嘘をつき通しているのだ。こんな連中の「足軽」にされて、嬉しいですかい? この話はPHP文庫『人物で読み解く「日本陸海軍」失敗の本質』の「阿部孝壮」のところでもしていから、書店に立ち寄ったなら、探してみてくれ。

「読書余論」 2014年8月25日配信号 の 内容予告

▼徳川夢声『夢声戦争日記(七)』中公文庫 S52
 文庫の最終巻。
 NHKラジオは、降伏すると知った8月13日夜に「元禄忠臣蔵」の内匠頭切腹の段と早飛脚駆けつけの段を放送した。※メッセージは臥薪嘗胆なのだろうが、占領軍としては「リベンジのよびかけ」と受け取るよね。
 9-27、吉原では、「夕方の五時になると、A兵の行列が物凄くエンエンと出来上る。スン(即ちチョンの間)が五十五円、泊りが二百四十円の定価。妓一人で毎夜平均八人位を引受ける。」

▼雑誌『全貌』バックナンバーより
 サイパン島の戦後掃蕩中、米兵はよく『ライフ』誌をわざと落として行った。重光外相がマッカーサーの前で署名している写真を見ては、日本が敗北したと信じざるを得なかった。

▼防研史料 『兵器弾薬表』M27-5-10
▼防研史料 『陸軍砲工学校略史 M23.12~S6』

▼防研史料 『参考ノ断片(其六)』2冊、M43。
 Part 2 の方に、台湾の 蕃人戦闘動作ノ要録(案)あり。

▼防研史料 『S15~16年度 兵器工業史資料』by相模原陸軍造兵廠

▼『労働運動研究復刊第30号』(2011-12)所収・石井和夫「捨て去られた日本陸軍最後の理性――有沢広巳の『秋丸機関報告書:英米合作経済抗戦力調査 1941』」
 大河内正敏は1917に言った。前年のソンム会戦において、英軍は1000万発の砲弾を射耗し、その1発は大小平均すれば40円であるから、4億円を投入して初めてソンムが攻略できたのだ。英仏は1日に砲弾を100万発製造しているし、ドイツは40~45万発を日産している――と。

▼牧野国昭「陸軍秋丸機関の活動とその評価」
 戦前に『独逸経済抗戦力調査』をまとめた武村忠雄いわく。ナチス政権誕生時には、多くの失業者と豊富な在庫が存在した。企業の操業率は低かった。だから「統制」によって遊休生産資源を活用するだけでうまくいった。しかし1937にドイツは完全雇用に達した。もはや生産力は増強され得なくなった。1939以降は総ストックが漸減している。消耗に生産が追いつけない。ドイツの軍需品ストックは1942から枯渇するだろう。
 そこで予言した。労働力の限界に達し、食料不足にも悩むドイツは、労力と農産物の奪取のため、かならず対ソ開戦するであろう。
 ※ということはソ連の正しい戦略は、ウラル以西の焦土化。ロシア人がそこで何百万人死んでもかまわない。ドイツはロシア人労働者を利用できなければジリ貧になって負けるのだから、死ねば死ぬほどにロシアは勝利に近づいたわけだ。ロシア人捕虜収容所をスタが爆撃させたのも合理的だったのか。

▼『史苑』第60巻第1号所収、斉藤伸義「アジア太平洋戦争開戦決定過程における『戦争終末』構想に与えた秋丸機関の影響」

▼『エコノミスト』1988-7-12号と7-19号
 井上亮による有澤廣巳へのインタビュー
 輸入石油に押されていた老朽炭鉱の合理化の指導として麻生炭鉱の麻生太賀吉さんに、スクラップが主で、ビルドはむずかしい、と告げたら、本当に涙を流した。しかし麻生や三菱は、早くセメントに転換したのでうまくいった。

▼『エコノミスト』所載・わが思い出の記・有沢広巳「軍國主義の旗の下で」(一)~(三)※この連載寄稿がそっくり『自伝』になったものと思われる。
 国民経済は、弾力性をもっている。国民生活を1割きりつめれば、15億円くらいの軍事費がすぐにひねり出せる。だから国防費には限界というものは画定ができない。国民が、ひきさげられた生活に堪えられるかだけが問題。政治の問題であって、経済学の問題ではないのだ。
 しかし国防予算が年々、大膨張した結果、ついに物の生産が追いつけなくなった。これが昭和12年。鉄、非鉄金属など軍需資材が急に騰貴しはじめた。

▼財)史料調査会海軍文庫『海軍 第12巻 艦隊編制 観艦式 陸戦隊 医務衛生 軍楽隊』S56-9 誠文図書pub.
 ※今回は前半から摘録。後半は来月号で。
 日本の陸戦隊は維新時には「海兵」と言った。佐賀の乱を素早く鎮定できたのは、大久保が海兵隊を『東』『雲揚』『大坂丸』に乗せて本営から直接に送り込み、素早く佐賀城を占領させて、拡大の気運を潰してやったから。
 M17の朝鮮事変で在留日本人を殺したのはすべて清国兵のしわざ。
 伊藤博文は陸戦隊の力をバックに交渉し、天津条約をかちとった。
 天津条約にもかかわらず清国軍はシナ兵を巡査や商人に仕立てて京城の占領を続けた。
 ◆  ◆  ◆
 「読書余論」は、主に軍事系の古本を、兵頭が注目した一斑の摘記や読書メモによって紹介し、他では読めないコメントも附しているものです。(配信されるファイルはPDFスタイルです。)

 あまりに多すぎる過去の情報量の中から「兵頭はここは珍しいと思いました」というポイントだけ要約しました。

 大きな図書館に毎日通えない人も、最低費用で、過去の軍事知識のマニアックな勘所に触れることが可能です。
 また、ミリタリーしか読んで来なかった人には、他分野の情報が、何ほどか有益かもしれません。

 「読書余論」は、毎月25日に「武道通信」から最新号が配信されます。1号分の購読料は500円です。
 バックナンバーも1号分が500円で、1号分のみでも講読ができます。
 過去のコンテンツは、配信元の「武道通信」のウェブサイト
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